不妊治療も仕事も諦めない!両立を叶えるヒント

不妊治療も仕事も諦めない!両立を叶えるヒント

女性にとって大きなライフイベントである、妊娠と出産。しかし、意識しはじめたタイミングで必ずしも妊娠できるとは限らないため、不妊の検査や治療をする夫婦が増えています。
その一方で、不妊治療と仕事との両立に困難を感じ、離職という選択をしている人も少なくないとか……。

私自身も、不妊治療に専念するために仕事を辞めたひとりです。働き方の選択肢が増え、妊活という言葉により不妊治療が身近に感じられるようになった今だからこそ、仕事との両立を叶える働き方を求めてみませんか。

この記事では「不妊治療と仕事」について、両立の難しさを感じる点や成功事例をお伝えします。
▶︎不妊治療と仕事の両立を叶える働き方って?詳しくはこちら

ライター

杉山真由美
愛知県在住。夫と息子の3人家族。ウェディングプランナー、クレジットカードの営業、事務職を経て、専業主婦となる。子どもの側にいながらスキルアップしたいと思い、2023年1月HELP YOUにジョイン。現在は、主にライティング業務で活動中。→執筆記事一覧

不妊治療と仕事の両立はなぜ難しいのか?

厚生労働省が発行する「不妊治療と仕事との両立サポートハンドブック」によると、2020年の全出生児のうち「約14人に1人」が生殖補助医療で誕生しています。(注1)
※注1~注5はまとめて記事最下部に記載

実に2021年時点では「不妊の検査や治療を受けたことがある」という夫婦は「約4.4組に1組」にのぼり、不妊治療は以前に比べて一般化してきているといえます。(注2)

にもかかわらず、不妊治療をしたことがある(または予定している)労働者のうち、「34.7%」の人が「仕事と両立ができなかった(または両立できない)」とその難しさを感じて、離職や雇用形態の変更、また治療をやめているという実態がありました。(注3)

なぜ多くの人が不妊治療と仕事の両立を難しいと感じるのでしょうか?

これには大きく2つの要因が考えられます。

1.不定期かつ頻繁な通院

不妊治療は女性の生理周期に合わせて注射や投薬、検査が行われるため、突発的で頻繁な通院が必要です。その結果、あらかじめ治療スケジュールを決めて仕事の調整をしておくことが難しい、と多くの人が感じているようです。

診察は1回につき数時間の場合が多いですが、1日かかることもあり、通院日数は治療の段階により月に2日~10日ほどとされています。特に生殖補助医療(体外受精や顕微授精など)の場合は通院の回数が多く、通院日も生理周期に合わせて直前に決まります。前もって休みを申請するのが難しくなるのは否めません。

2.精神的・身体的な負担

不妊治療をしたからといって、必ずしも授かるわけではないのが一番難しいところ。

治療を続けている限り、通院と仕事の大事な場面が重なった場合には、どちらかを選ばなくてはならない状態が続きます。いつまで頑張ればいいのか、終わりの見えない治療は、長引くほど精神的負担になります。

また、通院だけでなく投薬によりお腹の張り、頭痛、眠気や倦怠感など副作用のような症状が出ることも。車の運転や体力が必要な仕事は負担を感じることが多くなるかもしれません。

 

不妊治療が一般的になってきたとはいえ、デリケートな問題であることは変わりません。職場の同僚や上司に知られたくないという思いから、「約58%」の人が職場に「不妊治療をしていることを一切伝えていない(伝えない予定)」という調査結果も出ています。(注4)

けれども職場や周囲のサポートなしには、働きながらの治療はなかなか難しいのも事実。休みが取りづらい、職場の理解が得られない、周囲に迷惑をかけて罪悪感を感じるというストレスを軽減できる働き方はないのでしょうか。

無理をしない働き方を選ぶ

勤務先の制度の利用や部署異動、雇用形態の変更も

近年、さまざまな企業が不妊治療を受けながら働き続けられる職場づくりに取り組んでいます。具体的には、不妊治療のための休暇制度、半日または時間単位での年次有給休暇、フレックスタイム制、短時間勤務制度、テレワークなどが挙げられます。まずは、ご自身の勤め先の制度を確認してみることをおすすめします。

あまりにも残業が多い、仕事の責任が重い場合は、治療のためと割り切って部署異動を願い出るのもひとつです。たとえば、体力的に負担が大きい営業職からスケジュール管理のしやすい内勤の部署へ異動となれば、両立もしやすくなるかもしれません。

また、職場を頻繁に休むことを負担に感じているなら、正社員から派遣社員、パートやアルバイトなどに雇用形態を変え、働く日数や時間を減らす方法も考えられます。

マイペースでできる!在宅ワークにトライ

不妊治療に限らず「妊活」を最優先に考え、思い切っていったん仕事を辞める選択もあります。

しかし、仕事がなければストレスがゼロになるとは限りません。治療に専念していると「妊娠すること」だけが唯一のゴールになりがちです。なかなか結果が出ない状況が続くと、次第にストレスを感じるようになることも……。

そうなると、やはり適度な緊張感を持ち、社会とのつながりや妊活以外のことを考える視野を保っておくのもいいかもしれません。

すでに離職をしている方、退職を検討している方には、ご自身のペースで働く在宅ワークをご提案します。

かつては、自宅で働く=内職のイメージがありましたが、最近では簡単なアンケート回答業務から専門知識を必要とする業務まで多岐に渡ります。あなたのスキルや経験を生かす仕事も見つかるのではないでしょうか。

治療との両立を叶えやすいフルリモートワーク

不妊治療と仕事の両立の難しさを軽減する無理のない働き方として提案したいのが、時間に融通の利くリモートワークです。

私も所属しているオンラインアウトソーシングHELP YOU」では、約500人がフリーランスとしてフルリモートで働いています。

現在HELP YOUでは600社以上の企業をサポートしており、データ入力、文字おこし、ライティング、ウェブデザイン、動画編集、マニュアル作成、リサーチ、翻訳など業務内容はさまざま。業務形態も、1回限りの単発の仕事や長期的な企業のサポートとして腰を据えて働くなど、それぞれが求める働き方を選ぶことができます。
※オンラインアウトソーシングとは在宅でインターネットを活用し、業務サポートを行うサービス

 

HELP YOUのフルリモートワークが不妊治療と両立しやすいと考えられるポイントは、以下の5点が挙げられます。

1.スケジュールの調整がしやすい

仕事量や稼働時間を自分で決められることが多いため、通院スケジュールとの調整をぐっとしやすくなります。平日9:00~16:00まで事務代行のような働き方もあれば、稼働時間を限定し、無理のない範囲で業務を引き受けることもできます。

私は現在子育て中のため、育児と家事の隙間時間を使ってライティング業務を中心に請け負っています。

2.ストレスを溜めず、体調を優先できる

自分の「得意」や「好き」にフォーカスした仕事を受注することができます。苦手な仕事をしないことも、ストレスを溜めないコツです。

時にはビデオ会議が必要な場合もありますが、HELP YOUでは業務に関することはチャットでのやりとりが基本です。オフィスで働くよりも人間関係は負担になりません。もちろん、付き合い残業とは無縁です。

また、自分の仕事に関することは自分の裁量で決められるので、体調を最優先することもできます。体調が悪い時は、身体を休めましょう。妊活に無理は禁物です。

3.経済的な不安を軽減できる

従来、体外受精などは保険適用外の治療だったため、1回あたりの平均費用は50万円程かかることもありましたが、2022年4月からは、不妊に関する基本治療の保険適用がスタート。経済的負担は大幅に軽減されています。(注5)

しかし、保険診療には、年齢制限(治療の開始時点で女性が43歳未満であること)、回数制限(通算3回または6回)といった条件が設けられており、制限を超える場合の治療費は、全額自己負担となります。
ですから、保険適用になったとはいえ、状況によっては大きな負担になる可能性は否めません。

HELP YOUの報酬は、基本的には固定給ではなく、時給や単価によるものです。仕事の受け方によっては会社員の給料には程遠いかもしれません。それでも収入が少しでもあるのと全くないのとでは、心持ちが違うのではないでしょうか。

4.心の安定につながる

妊娠という結果を求め続ける日が続くと、期待と落胆の繰り返しから心が不安定になることも。妊活にストレスは大敵。何か夢中になれるものがあると気分転換に効果的です!

HELP YOUには未経験者でも挑戦しやすい仕事環境があります。新たなスキルを身につければ自信につながり、やりがいのある仕事に出会えるかもしれません。

妊活をする大半の女性は20代から40代。人生100年時代と言われる現代、まだまだ先は長いのです。前向きに楽しみを求め続ける姿勢は、きっと妊活も仕事も良い方向に導いてくれることでしょう。

5.妊娠中から出産後も続けやすい

妊娠後、ひどい悪阻などのトラブルをきっかけに仕事を辞めざるを得なかった人も少なくありません。安定期に入り体調が回復してきたとしても、出産、育児を目前に控えた妊婦の再就職は難しいでしょう。

また、はやりの感染症や通勤の満員電車など、妊婦の負担や心配事は尽きません。通勤の必要がなく、安心できる自宅などの環境を選んで働けることもフルリモートワークのメリットだといえます。

もちろん妊娠中だけでなく出産後も、自宅で育児をしながら子どものそばで働くことができます。自宅で仕事をしているからこそ、保育園や幼稚園からの急な呼び出しにも比較的対応しやすいというHELP YOU先輩ママたちの声も多く聞きます。

あえてデメリットを挙げると、フリーランスには保証された産休・育休がないこと。育休は自分で設定し、その間は無給です。報酬を求めるのであれば復職する必要がありますが、子育てが落ち着くまで仕事量を抑えたり、子どもを保育園に預けて働くなど自分で働き方を選択できます。

▶︎HELP YOUのフルリモートワークについて詳しくみる

不妊治療×フルリモートワークの成功事例

不妊治療は、デリケートな内容であるため、なかなか周囲に悩みを打ち明けられず、一人で抱え込んでしまいがちです。

HELP YOUには実際に不妊治療と仕事の両立をしているメンバーがいます。転勤妻でもあるこまこさんは、本サイトで自身の経験談を記事として綴っていますので、ぜひ参考にしてみてください。

転勤妻×不妊治療 私が「正解探し」をやめるまで

不妊の原因は、女性と男性でほぼ同じ割合だといわれています。原因不明なことも多い中、実際の検査や投薬を受けるために通院するのは主に女性であり、仕事との両立をするためには、身体的にも心理的にも負担が大きくなります。

社会全体が不妊治療は男女で行うものだという気持ちを持ち、女性の負担が少しでも軽くなるような男性側の理解とサポートも必要だと思います。

終わりの見えない治療に不安や焦りはつきもの。1日の終わりには温かいお風呂にゆっくり浸かったり、好きな音楽を聴いたり、趣味の時間を満喫してリフレッシュしてくださいね。

 

<数値引用、参照>
[注1] 引用:厚生労働省.「不妊治療と仕事との両立サポートハンドブック」.2022,図1,
https://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/dl/30l.pdf(参照2023-9-24)
出典:生殖補助医療による出生児数:公益社団法人日本産科婦人科学会.「ARTデータブック(2020年)」.2020,
https://www.jsog.or.jp/activity/art/2020_ARTdata.pdf(参照2023-9-24)
全出生児数:厚生労働省.「令和2年(2020)人口動態統計(確定数)」.2020,
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei20/dl/16_all.pdf(参照2023-9-24)

[注2] 引用:厚生労働省.「不妊治療と仕事との両立サポートハンドブック」.2022,図2,
https://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/dl/30l.pdf(参照2023-9-24)
出典:国立社会保障・人口問題研究所.「2021年社会保障・人口問題基本調査」.
2021,p.82 図表8-3-1,
https://www.ipss.go.jp/ps-doukou/j/doukou16/JNFS16_ReportALL.pdf(参照2023-9-24)

[注3] 引用:厚生労働省.「不妊治療と仕事との両立サポートハンドブック」.2022,図3,
https://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/dl/30l.pdf(参照2023-9-24)
出典:厚生労働省.「平成29年度「不妊治療と仕事の両立に係る諸問題についての総合的調査」」.2017,図27,
https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11910000-Koyoukankyoukintoukyoku-Koyoukikaikintouka/0000197930.pdf(参照2023-9-24)

[注4] 引用:厚生労働省.「不妊治療と仕事との両立サポートハンドブック」.2022,図7,
https://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/dl/30l.pdf(参照2023-9-24)
出典:厚生労働省.「平成29年度「不妊治療と仕事の両立に係る諸問題についての総合的調査」」.2017,図37,
https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11910000-Koyoukankyoukintoukyoku-Koyoukikaikintouka/0000197930.pdf(参照2023-9-24)

[注5] 引用:厚生労働省.「不妊治療が保険適用されています。」リーフレット.2022,
https://www.mhlw.go.jp/content/leaflet202212ver2.pdf(参照2023-9-24)

まとめ

私がこの記事を執筆するきっかけになったのは、2023年8月29日の厚生労働省の発表です。出生数が2年連続で40万人を下回り、2000年以降で過去最少となったそうです。人口減少、晩婚化などさまざまな背景が考えられますが、子どもを望む夫婦がより安心して治療に専念できる環境が広がることを心から願っています。

もし妊活と仕事の両立に悩んでいるのであれば、ご自身の働き方を一度見つめ直してみてはいかがでしょうか?

この記事がどなたかのお役に立てると幸いです。
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