2017年4月3日 更新

Google Women Will プロジェクトに学ぶ、あなたにできる働き方改革

あなたの職場を変えるヒントをお届けします

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Google が2014年にアジア各国で開始した「Women Will」は、テクノロジー活用を促進し、柔軟で効率の良い働き方を支援する取り組みです。

当初の日本のプロジェクトは、長時間労働や柔軟性のない働き方が障害で職場を去る女性を減らそうという目標を持ち、昨年春には「#HappyBackToWork」と銘打ってさまざまな理由で離職した女性の仕事復帰を応援するキャンペーンを展開しました(参考:女性を応援する会社が集結!Google Women Will プロジェクトとは )。

その後、働き方改革は職場全体を変えていかないと進まないこと、テクノロジーを活用したスマートな働き方は女性だけではなく全ての人の生産性向上につながるということから、女性に限らず職場全体での働き方改革へとかじを切りました。そしてこの1年で「未来の働き方トライアル」という取り組みに多くの企業の参加を募り、働き方改革への一歩を踏み出す支援をし、そこで得られた知見をまとめました。その内容から、職場の働き方を変えるために「あなたができること」のヒントをお届けします。

 

31社 2,000名が参加した「未来の働き方トライアル」

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「未来の働き方トライアル」は、期間を区切り、以下の3つのテーマに順に取り組むという形で行われました。

1.Work Anywhere(在宅で仕事をする)

2.Work Simply (会議の無駄を減らす)

3.Work Shorter (決めた時間に帰る)

トライアルには合計で31社、のべ2,000名が参加し、この取り組みを通じて分かったことがたくさんあるようです。導き出された具体的なノウハウは、この度「働き方改革推進社向けのガイドブック」と「従業員向けのeラーニング」という形で広く公開されました。

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「働き方改革推進ガイド」「働き方改革 実践トレーニング」はそれぞれこちらから利用できます。

皆さんの中には、「自分の会社ももっとは働きやすくなってほしいけど、変化はなさそう」と感じている人も多いのではないでしょうか。でも、今回のトライアルで見えてきたことの中には、個人でも始められそうなことや、周りの人たちを動かすポイントなど、ヒントになることがたくさんありました。

 

取り組みやすく、インパクトも大きい「会議の改革」

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「働き方改革で残業を減らそう!」と言われても、一体どうしたら良いのか分からない。だって、やらなければいけない仕事は全く減ってないんだものーー、

そんな風にぼやきたくなること、ありませんか?

「未来の働き方トライアル」の監修を行った矢島洋子さん(三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社 女性活躍推進・ダイバーシティマネジメント戦略室 室長/中央大学大学院戦略経営研究科客員教授)によれば、 「業務削減に迷ったら、まずは会議の無駄を減らすことから始めてみるのがおすすめ」とのことです。

トライアルでは、「アジェンダの事前共有」や「開始・終了時間を守る」など、シンプルで、すぐに誰でもできるルールを決めて全員で守ること、資料の共有や議事録の協同編集など、ITでツールを活用した効率化を行っています。それにより、 会議の時間や回数の削減、さらには出席者の削減にもつながって、コストの削減効果もあることが分かりました(出席者の人件費の換算より算定)。

矢島さんは、 管理職がこの効果を体感しやすいということも、まずは会議のムダ削減に取り組んでみることを勧める理由だといいます。

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矢島洋子さん(三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社 女性活躍推進・ダイバーシティマネジメント戦略室 室長/中央大学大学院戦略経営研究科客員教授)
管理職を巻き込むことは働き方改革を成功させる上で欠かせない要素ですが、会議が多くなりがちな管理職ほど効果を実感するというのも、この取り組みの特徴です。職場に「Work Simply」という気運を広めるきっかけとして、会議を見直してみてください。

 

「制約」をイノベーションの種と捉える

白河桃子さん(少子化ジャーナリスト/相模女子大学 客員教授)

白河桃子さん(少子化ジャーナリスト/相模女子大学 客員教授)

同じく監修者の白河桃子さん(少子化ジャーナリスト/相模女子大学 客員教授)は、『時間に限りがある』働き方を、イノベーションを起こす契機として前向きに捉えることを提案しています。

「Work Shorter 決めた時間に帰る」というトライアルをしたときに、参加者から「そもそも仕事の時間に制約があることを考えたこともなかった」という声が挙がったことが印象的だったそうです。確かに、子育てや介護をしながら、あるいは時給制のパートタイムで働いているという人以外は、体力が続く限り仕事に時間をかけていい、むしろ長い時間を費やすことが会社への貢献であると考えている人が、まだまだ多いのでしょう。

 

(次ページ:在宅勤務はまずやってみること

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